NEWS 2007年
2007/12/19 | ■工業技術新聞社12月25日発刊の「工業技術新聞特集ジャパンホームショー」に「SR-CF工法の技術概要と特徴」を掲載します。 |
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2007/09/05 | ■月刊ビルディング社発行の「オフィスビジネススタンダード」誌11月号(発行10月15日)のトレンド「耐震補強」にSR-CF工法の関連記事を掲載しました。 ・掲載内容の概要 工法の特徴、工法の適用例、工法の導入実績 |
2007/08/29 | ■テツアドー出版発行の「月刊リフォーム」誌9月号の「再考・耐震改修工法特集」に「SR-CF工法」について関連記事を掲載しました。 ・掲載内容の概要 工法の特徴、施工例、施工実績と開発会社、工法の改良と普及展開 |
2007/05/16 | ■既存建築物の耐震改修設計施工指針「SR-CF工法(改訂版)建防災発第1978号」記載事項訂正について(Ⅱ) 今回ご案内する訂正個所:袖壁付き柱の靭性指標の4.6.4項(p4-47)で上から7行目及び10行目 ①誤(7行目):の範囲にある場合には、cRmu=1/150とする。 正 :の範囲にある場合には、cRmu=min(cRmax(n),1/150)とする。 ②誤(10行目):また、cQsu<cQuの時は、Rmu=1/150とする。 正 :また、cQsu<cQuの時は、cRmp=0とする。 <参考> 前回ご案内した訂正個所:袖壁付き柱の靭性指標の4.6.4項(p4-46)で下から12行目 誤:また、以下のいずれかに該当する場合は、Rmu=1/150とする。 を下記に訂正する。 正:また、以下のいずれかに該当する場合は、Rmu=min(ccRmu,1/150)とする。 ■SR-CF工法 簡易表計算プログラムの修正分の差替えについて 上記の訂正に伴い、「簡易表計算プログラムVer2.3」をご希望の方に配布していましたが、プログラムのうち、「壁付柱」に修正が有りましたので現在、「簡易表計算プログラムVer2.4」に差替え中です。 未だ差替え分を入手されていない方は、下記の研究会事務局に電子メール又はFaxにて、申込みし入手してください。 SR-CF工法研究会 事務局 日鉄コンポジット(株)トウシート部内 担当:藤田忠夫 Email: t-fujita@nick.co.jp Tel.03-5623-5558、Fax.03-5623-5551 |
2007/05/10 | ■日刊「建設産業新聞」5月21日発行の「耐震補強工法・技術」特集に当研究会の広告を掲載しました。 (財)日本建築防災協会の技術評価を取得した技術を中心に解説が行われます。また、連続繊維に関連して繊維補修補強協会の会長会見記事も併せて掲載されます。 |
2007/02/28 | ■国土交通省が運営するNETISに登録した「SR-CF工法」の登録情報概要を「建設資材情報/2007・4月号別冊」に掲載しました。 掲載メデア:建設物価メディア発行の「建設資材情報/2007・4月号の別冊 NETIS特集」 |
2007/02/28 | ■土木分野で使用する「CFアンカー」の建設技術審査証明取得について SR-CF工法の基礎要素技術であるCFアンカーについて、土木分野の橋梁・橋脚等の補修補強時に採用する場合の「炭素繊維シート端部の定着材料としてCFアンカー」が(財)土木研究センターから建設技術審査証明を取得しました。 取 得 者 :清水建設(株)、東レ(株)、日鉄コンポジット(株)、三菱化学産資(株)の4社による共同所得 建設技術審査証明 :建技審証 第0603号 取 得 年 月 日 :平成18年11月10日 審査証明の有効期限 :平成23年11月 9日 採用に当たっては、建設技術審査証明報告書に基いて使用して下さい。 |
2007/01/10 | ■既存建築物の耐震改修設計施工指針「SR-CF工法(改訂版)建防災発第1978号」記載事項訂正について 訂正個所:袖壁付き柱の靭性指標の4.6.4項(p4-46)で下から12行目 誤:また、以下のいずれかに該当する場合は、Rmu=1/150とする。 を下記に訂正する。 正:また、以下のいずれかに該当する場合は、Rmu=min(ccRmu,1/150)とする。 ■SR-CF工法 簡易表計算プログラムの修正分の差替えについて 上記の訂正に伴い、「簡易表計算プログラムVer2.2」をご希望の方に配布していましたが、プログラムのうち、「壁付柱」にバグ有りましたので現在、「簡易表計算プログラムVer2.3」に差替え中です。 未だ差替え分を入手されていない方は、下記の研究会事務局に電子メール又はFaxにて、申込みし入手してください。 SR-CF工法研究会 事務局 日鉄コンポジット(株)トウシート部内 担当:藤田忠夫 Email: t-fujita@nick.co.jp Tel.03-5623-5558、Fax.03-5623-5551 |